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横浜中華街

横浜中華街（よこはまちゅうかがい）は神奈川県横浜市中区山下町一帯に所在するチャイナタウン（中華街）。140年の歴史をもつ。以前は横浜南京町あるいは単に南京町と呼ばれていた。華僑の出身地は広東省が比較的多いが、各地に分散している。上海路、中山路、福建路など、地名を冠した路地が交差しており、各路地には、当地の出身者が多い。所在地である中区の中国人人口は6000人を超える。これは同区で登録されている外国人の約4割にあたる。

約0.2平方キロのエリア内に500店以上の店舗があり、日本最大かつ東アジア最大の中華街となっている。日本では、神戸南京町や長崎新地中華街とともに三大中華街とされる。

歴史

]] 1859年、横浜が開港すると外国人居留地（一種の租界）が造成され、欧米人とともに多数の中国人買弁が来住した。その後、横浜と上海、香港間に定期船航路が開設されると、中国人貿易商も来住し、居留地の一角（現在の山下町）に関帝廟、中華会館、中華学校などを建てていった。これが横浜中華街の起源である。この頃の商店は日用雑貨店、衣料品店、食料品店などの店が大半で、中華料理店は多くなかった。

1894年に日清戦争が勃発すると中国人の多くが帰国してしまうが、戦争が終わり、1899年に条約改正により居留地が廃止されると、中国人は職業制限を受けたものの、居留地外にも住むことを許され、中華街は急速に人口が増えてさらに発展した。袁世凱に追われ日本に亡命した孫文もこの地で華僑に匿われながら革命活動を続けている。しかし、1923年に発生した関東大震災で中華街は大打撃を受け、再び多数の中国人が帰国した。その後復興したものの、1937年に日中戦争が勃発すると、貿易の仕事も難しくなり、停滞期に入った。

戦後の復興期に横浜港は賑わい、香港との往来も復活した。1955年には中華街大通りの入り口に「牌楼門」が建てられ、牌楼（門）の上「中華街」と書かれたことで、それまでは南京町と呼ばれていたこの街が次第に「中華街」と呼ばれるようになった。1972年に日中国交回復すると、日本人が多数来場するようになり、観光地として発展していった。牌楼門は1989年に建替えられ「親仁善隣」を掲げる現在の「善隣門」となった。

2004年 2月1日に横浜高速鉄道みなとみらい21線が開業し、終着駅として元町・中華街駅が設置された。駅の名称に「中華街」が入り、東京の渋谷駅から東急東横線の電車が直通運転されることで、中華街のアクセス状況や知名度はさらに向上した。

2004年8月1日より、電子マネー「Edy」を利用できるようにし、利便性の向上を図った。

2006年 3月17日に、開廟した横浜媽祖廟は開港から150周年を迎える横浜の新しい観光スポットとして横浜中華街に誕生した、台湾最初の官建の台南市大天后宮より分霊された。媽祖は140年前に清国領事館と関帝廟に祀られていたとの記述が残されており、横浜中華街では古くから信仰を得ている。

2007年から2008年にかけては中国製品の安全性問題、中国産食品の安全性が世界的に大きな問題となり、中華街でもこれが響いて売り上げが減少した。

ごみの不法投棄問題

横浜中華街を含む横浜市は、1997年より事業者ごみ回収が有料化されている（家庭ごみは無料）。しかし、事業ごみの処理費用を浮かそうと家庭ごみとして「ごみの不法投棄」をする店舗が後を絶たない。悪臭だけではなくカラスが寄りつくなどの二次被害が発生し苦情が多いため、横浜中華街発展会協同組合と加賀町署が不法投棄防止夜間監視パトロールを行い、2007年4月から5月には中華料理店10店を取締ったが、罰則が無いためごみの不法投棄をやめない事業者もいる。ごみのマナーを訴える中国語のパンフレットを作成したが功を奏しておらず、現在もごみの不法投棄が続いている。横浜中華街発展会協同組合の林兼正理事長は「マナー遵守で中華街のブランドイメージが上昇し、もっと魅力的な観光地になってくれれば」と期待している。。