ペンタックスoptioの事について

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高精度の自動調光機能を備えた、ペンタックスオートストロボ。P-TTLオートストロボ…レンズを通してフィルム面に当たるストロボの反射光を、カメラの受光体が測光し、発光量を制御するTTL自動調光の機能をさらに高めたオートストロボ。ガイドナンバー最大54(ISO100・m)、76(ISO200・m)の大光量を持つクリップオンタイプ。プリ発光で露出精度を高めたP-TTL自動調光を採用。ハイスピードシンクロ、光量比制御シンクロ、後幕シンクロ、ワイヤレスP-TTLシンクロなど多彩な調光モードを備えています。Kシリーズ、*ist DシリーズおよびDA・D FA・FA・ FA Jレンズと組み合わせた場合、照射角度を自動設定。パワーズームヘッドにより、35ミリ判換算で24～85mmまで対応。さらに内蔵のワイドパネルで20mmレンズ(35ミリ判換算)の画角までカバーします。

有効画素数1.210万画素。5メートル防水、防塵6級、1メートル耐ショックで水・ホコリ・衝撃・寒さに強い。HD動画対応で動画に強い。高精細液晶モニターで反射に強い。AF補助光搭載で暗闇に強い。1cmマクロで接写に強い。8シーン自動認識オートピクチャーで、どんな広角28mmから光学5倍ズーム。

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35ミリ判換算で 84.5～460mmに相当する超望遠ズーム。第3・第8レンズに、EDガラスを採用し、ズーム全域で色収差を除去するとともに、諸収差を良好に補正。自然なボケ味が特長で、ポートレートからスポーツ、風景写真まで幅広い用途に適しています。18-55mmと組み合わせれば、2本のレンズで超広角から超望遠までをカバーできます。レンズ前面に汚れが付着しにくいSPコーティングを採用。

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ペンタックス

ペンタックス（PENTAX ）はHOYA株式会社のカメラ、デジタルカメラ、天体望遠鏡、内視鏡、メガネなどを製造販売する複数の事業部の総称、およびこれらの製品に付されるブランド名、またはその前身である日本の大手光学機器メーカーペンタックス株式会社（PENTAX Corporation ）のことである。

概要

前身は日本の大手光学機器メーカーであった旭光学工業株式会社である。日本初の一眼レフカメラ「アサヒフレックスI」、世界初のフラッシュ内蔵オートフォーカス一眼レフカメラ「SFX」を発売するなど、高い技術開発力を誇る。

おもにイメージング・システム事業部（カメラなど）、ライフケア事業部（医療機器）、DCM事業部（コンパクトデジタルカメラ用光学モジュール）、オプトデバイス事業部（CD/DVD用ピックアップレンズなど）、事業開発センター（プリンタ、測量機などその他の事業）で構成される。

主力製品にはデジタルカメラとそのアクセサリー、医療用内視鏡、光学モジュール、特殊レンズなどがある。このうち内視鏡分野ではオリンパス、フジノンと合わせた3社で世界市場を寡占しているほか、光学モジュール分野では国内外のコンパクトデジタルカメラメーカーに光学部品を高いシェアで供給している。

事業所の所在地は東京都板橋区前野町2-36-9。事業内容にHOYAと重なる部分はあるが、事業統合はせず、独立した事業体として運営される。また、財務・経理・人事などの部署はHOYAに統合されず、ペンタックス株式会社のものを引き継ぐ形でペンタックス内の部署として独立して設けられている。

伝統的なカメラ業界のシェアとしてはニコン、キヤノンの後塵を拝しているが、デジタルカメラ部門では小型軽量化（レンズ交換式一眼レフにおいて世界最軽量）を実現した廉価な一眼レフ*ist DLを販売するなどニッチ市場で特徴ある製品を出している。 2006年11月30日発売のK10D（手ぶれ補正・CCDゴミ取り機能搭載、防塵・防滴ボディ）は、当初10月下旬発売予定であったが予想を大幅に上回る発注が殺到し、出荷数量確保のために発売が1ヶ月延期された。

ペンタックスという名称の由来は、1957年発売のカメラ「アサヒ・ペンタックス」の商品名による。この名称は、「アサヒフレックス」に、ファインダーに内蔵される光学部品「ペンタプリズム」を搭載したことによる。

2004年、本体およびその子会社における眼鏡レンズ販売事業を、セイコーオプティカルプロダクツ株式会社（SOP）に移管。合わせてSOPに出資比率20％の資本参加、役員1名を派遣した。

2005年10月、韓国のサムスンテックウィンと一眼レフカメラの共同開発で提携した。1年後の2006年10月にはサムスン初となるデジタル一眼レフカメラGX-10を発売した。ペンタックスの上級役員の鳥越興は、「提携によって技術面でサムスンテックウィンから得られるものを期待しているのではなく、技術者同士の交流の中から、新しいタイプのカメラが生み出せるのではないか、その可能性に期待しています」と発言している。

2007年、HOYA株式会社がペンタックス株式会社を買収しHOYAの子会社となり、次いで2007年10月29日にHOYAとの合併契約を締結したため、同年11月30日上場廃止し、ペンタックス株式会社は翌2008年3月31日をもって解散した。新社名は「HOYA株式会社」だが、「ペンタックス」ブランドは合併後も維持される。

沿革

1919年 - 「旭光学工業合資会社」を設立。
1938年 - 「旭光学工業株式会社」に組織変更。
1952年 - 日本初の一眼レフカメラ「アサヒフレックスI」を開発。
1955年 - 「旭光学商事株式会社」（現・ペンタックス販売株式会社）設立。
1957年 - 「アサヒ・ペンタックス」発売。
1958年 - スプリットイメージプリズム採用の「アサヒペンタックスK」発売。
1959年 - シンボルマーク採用。「アサヒペンタックスS2」発売。
1961年 - ペンタックスメーター開発「アサヒペンタックスS3」発売。
1964年 - ロングセラーカメラ「アサヒペンタックスSP」発売。
1968年 - SPからTTL露出計を除いた「アサヒペンタックスSL」発売。
1969年 - 6×7cm判カメラ「アサヒペンタックス6×7」発売。
1971年 - TTL開放測光・自動露出機構搭載「アサヒペンタックスES」発売。
1973年 - ECの記憶回路をICにした「アサヒペンタックスES II」発売。
1975年 - バヨネットマウントを採用した「アサヒペンタックスKシリーズ」発売。
1976年 - Kシリーズを小型化した「アサヒペンタックスMシリーズ」発売。
1979年 - 110フィルムを使用した小型一眼レフカメラ「ペンタックスオート110」発売。
1980年 - 創業60周年を記念した高級一眼レフカメラ「ペンタックスLX」発売。
1981年 - オートフォーカス一眼レフカメラ「ペンタックスME-F」発売。
1983年 - マルチ・モードを採用した「ペンタックスAシリーズ」発売。
1984年 - 中判カメラ「ペンタックス645」発売。
1985年 - マニュアル＆入門機「ペンタックスPシリーズ」発売。
1986年 - ズームコンパクトカメラ「ペンタックス・ズーム70」発売。
1987年 - 世界初のフラッシュ内蔵オートフォーカス一眼レフカメラ「ペンタックスSFX」発売。
1989年 - 6×7の名称変更タイプ「ペンタックス67」発売。
1991年 - パワーズーム高級オートフォーカス一眼レフカメラ「ペンタックスZシリーズ」発売。
1994年 - 創業75周年記念カメラ「ペンタックスエスピオミニ」発売。
1995年 - Zシリーズをさらに進化させた「ペンタックスMZシリーズ」発売。
1997年 - デジタルカメラ「ペンタックスEI-C90」発売。
1998年 - 67をベースにした「ペンタックス67II」発売。
2000年 - ミレニアム記念のデジタルカメラ「ペンタックスEI-2000」発売。
2002年 - 社名を現在の「ペンタックス株式会社」に改称。
2003年 - デジタル一眼レフカメラ「ペンタックス*istD」発売。
2004年 - 眼鏡レンズ販売事業をSOPに移管、SOPに資本参加。「ペンタックスオプティオ」新シリーズ発売。
2006年 - ボディ内手振れ補正機能搭載のデジタル一眼レフカメラ「ペンタックスKシリーズ」（K100D、K10D）を発売。
2008年 - HOYAを存続会社として合併、HOYA内の複数の事業部となる。

ペンタックス株式会社とHOYA株式会社との合併・経営統合

2006年12月21日、ペンタックス株式会社とHOYA株式会社との合併が発表され、2007年10月をめどにHOYAに吸収合併される形で「HOYAペンタックスHD株式会社」になる予定であった。しかしペンタックス側はカメラ事業売却の懸念により過半数の取締役が合併に反対。2007年4月9日浦野文男社長ら推進派役員が退任し、合併を白紙撤回した。

これを受けたHOYAは株式公開買付（TOB）によるペンタックスの買収・子会社化を発表した。これに対し統合反対派の経営陣は5月11日単独での業績拡大を目指した中期経営計画を発表したものの、大株主の賛同が得られず株式市場の評価も低かったことから結局5月22日にHOYAに対しTOBの受諾を伝えた。これを受けて同年7月3日から8月6日までTOBが実施され、HOYAは買収額944億8200万円で発行株式の90.59%を取得、8月14日ペンタックスはHOYAの子会社となり2007年11月30日東証一部上場廃止となった。

子会社となった後も両社間で協議を進め、2008年3月31日にHOYAと合併し、法人としてのペンタックスは消滅（ブランドは維持）することで合意http://www.hoya.co.jp/data/current/newsobj-488-pdf.pdf。 1年以上に及んだ経営統合問題は、最初の計画をほぼ踏襲する形で決着することとなった。